「ツイッター離れ」やイーロン・マスク批判では解決しない…SNSが「怒り」と「対立」を引き起こす“根本的”な原因

2022年10月にイーロン・マスク氏が買収してから、「Twitter（現X）」は“劣化”したと言われ続けている。

差別発言やデマなどの監視がおろそかになり、収益化にともない「インプレッション稼ぎ」を狙うユーザーも増えたことから、「ヘイトスピーチやハラスメント、デマや偽情報が横行している」と問題視されている。

また、流行っているツイートに自動で返信する、「リプライゾンビ」とも呼ばれるボット（自動プログラム）のアカウントも目に見えて増加した。

マスク氏による買収に前後して、他のSNSにユーザーが移行する「ツイッター離れ」も目立つようになった。当初は分散型ソーシャルネットワークの「Mastodon」が注目され、その後はFacebookも運営するMeta社の「Threads」が話題となった。

現在、期待が寄せられているのは、Twitter社の共同創業者・元CEOのジャック・ドーシーが支援する分散型SNS「Bluesky」だ。

しかし、これらのサービスは本当にTwitterの代わりとなるのだろうか。ハラスメントやデマなどの問題は、マスク氏による買収やツイッターというサービスの特徴だけが原因なのだろうか。

ソーシャルメディアの問題に詳しい、慶應義塾大学メディア・コミュニケーション研究所の津田正太郎教授に、今回はSNSの問題に対する有益な視点について話を伺う。（後編／全2回）

※【前編】なぜ災害のたびに「迷惑ボランティア」が“批判”されるのか。日本にはびこる「冷笑主義」の正体

ツイッターは昔に比べて劣化した？

ツイッターについて「昔に比べて劣化した」「イーロン・マスクのせいでひどい環境になった」ということがよく言われます。たとえば「東日本大震災の際には災害の情報収集などにツイッターが役立ったが、今回の能登半島地震ではデマが目立ちすぎて情報収集になにの役にも立たなかった」という意見がありました。

津田教授：そのような意見は、過去を美化したものだと思います。私の記憶では、東日本大震災の後にもツイッターはかなり荒れていました。私がフォローしていた人たちの間でも、原発を擁護するか擁護しないか、放射線の問題をどう考えるかなどをめぐって、口汚いケンカが起こっていました。すごく憂鬱（ゆううつ）に感じましたよ。

とはいえ、たしかに、マスクがツイッターを買収して以降、インプレッション稼ぎを目的したツイートや意味不明なリプライが増えたことは確かです。私も「マスクはロクなことをしないなあ」と思っています。しかし、前回にも語った「迷惑ボランティア批判」については、位相が異なる問題です。

ひとくちに「ツイッターで起こっている問題」といっても、フェイクニュースやデマの問題と、党派性や対立の問題は分けて考えるべきです。迷惑ボランティア批判は後者に属すると思います。

ツイッターでは以前から、在日コリアンや女性のユーザーが集中的に攻撃されることは珍しくありませんでした。現在ではそれに加えて、公開されているメールアドレスを利用した虚偽の申請や脅迫など、暴力性を増した攻撃が珍しくなくなってしまいました。

私としても、現在のツイッターでは怖くて発言できないことがいっぱいあります。そういう点では、10年前とは状況が異なっているところもあると思います。昔からある嫌がらせがエスカレートしているというか。

「自分と異なる意見」に触れることのストレス

ソーシャルメディアの問題というと、「エコーチェンバー」（閉鎖的な情報空間で意見の似た人どうしが交流し合うことで意見や思想が偏る現象）が原因である、といった議論がよくなされます。

津田教授：私は、そういった議論はやや的外れだと思います。

多くの研究によると、ソーシャルメディアのユーザーはマスメディアのユーザーよりも「自分と異なる意見」に多く触れています。

むしろ、自分の価値観と対立する意見や、自分たちを批判・攻撃する意見に積極的に触れさせられる構造になっているからこそ、ソーシャルメディアは荒れやすくなっているのです。

具体的には、ツイッターでは「引用リツイート」や「ハッシュタグ」などの仕組みによって、自分と異なる意見に触れさせられます。同じような意見の人々ばかりをフォローしていても、フィルターを突破して、自分と異なる意見を目にさせられるのです。こういった構造は、党派間の対立をむしろ悪化させます。

マスメディア研究の歴史をさかのぼると、ラジオの時代から「選択的接触」という現象が確認されていました。自分の好きな情報にだけ触れて、そうではない情報は無視する、自分の好きな人の話は聞くが嫌いな人の話は聞かない、など。

むしろ、昔から、人間は自分と似たような意見を持つ人々に囲まれて生きてきました。敵対的な言論や自分と異なる意見に取り囲まれているという状況のほうが、非常に不自然なのです。

「揉め事」がプラットフォームにもたらす影響

津田教授：いくら環境が変わっても、みんながみんな過激で先鋭化した意見を持つようになるわけではありません。しかし、ソーシャルメディアでは、過激で先鋭化した意見を持つ人ほど目立ちやすくなる、という構図があります。その結果として、ツイッターのようなソーシャルメディアでは対立が顕在化しやすくなっている、という状況があるのでしょう。

ユーザーが「揉める」ことは、ソーシャルメディアを運営・経営するプラットフォーム側にとって必ずしも悪いことではありません。揉め事が発生すると第三者や外野の人たちもついつい興味を示して、揉め事の発信源まで見に行きます。そうやってアクセスやインプレッションが増えることは、プラットフォームにとって利益になります。

しかし、嫌がらせが横行するプラットフォームでは、徐々に人々が退去していってしまいます。そうなると「ユーザー数が増加し、流通する情報の量や種類が増すことで、ユーザー全体の利益が増大する」という、SNSに特有の「ネットワーク効果」が段々と損なわれていきます。もちろん、人がいなくなるというのはプラットフォーム側にとっても不利益となります

とはいえ、現時点では、ツイッターには以前からの“貯金”でネットワーク効果が残っています。そのため、多くのユーザーはツイッターに残り続けています。逆に、他の新興SNSには、ツイッターほどのネットワーク効果がまだ存在していません。そのため、ツイッターに対するユーザー側の支持が急に無くなるということはないでしょう。

SNSで民主主義が成立しない理由

民主主義では、市民たちがそれぞれに自立して考えて自分の意見を持ったうえで、異なる意見を持つ相手と議論・対話を行い主張をすり合わせることが大切だとされています。

津田教授：そういった民主主義的な対話が成立する状況は、実は、非常に限定されています。

民主主義的な対話を重視する論者の代表が、「市民的公共圏」について論じたユルゲン・ハーバーマスです（ドイツの哲学者。理性的なコミュニケーションの役割を重視する著作を多く発表している）。

しかし、ハーバーマスの議論は「ブルジョワ的」だとも言われてきました。政治的な事柄についてきちんと討議できるのは、教養と財産を持つ市民に限られてしまうためです。

実際のところ、ハーバーマスが言うところの「公共圏」の理想が実現した社会はこれまでになかったでしょう。現実の民主主義は「対話」というよりも、さまざまな利害やイデオロギーの衝突と妥協、あるいは多くの人びとの無関心のなかで機能しているからです。

したがって、民主主義社会でも個々の市民はある意味で隔離されてきたのであり、異なる意見を持つ相手と直接に対面する必要はなかったわけです。

民主主義が大事だとは言っても、普段から攻撃的な言論に触れないほうが人々は心穏やかに暮らすことができる、という矛盾を考えてしまいますね。

建設的な対話や議論を成立させるために必要なことはなんでしょうか。

津田教授：民主主義的な対話を成立させようとするなら「議論の場」というものが重要になってきます。

たとえば研究者が集まる学会には「司会」が存在し、万が一、人格攻撃が始まったら制止するなどの対応をすることで、議論は成立します。

また、建設的な議論を行うためには、互いに「相手の意見をちゃんと聞こう」という態度を持つことが必要になります。しかし、ソーシャルメディアのユーザーたちがそういった態度を持っているとは限りません。

むしろ、自分と対立する意見を目にしても、その意見をきちんと“理解”しようとしないことが大半です。相手がなぜそういった意見を主張しているのか、背景にある論理はなにかということまで考えず、単純化させた解釈をしたうえで「これはダメな意見だ」と切り捨ててしまうのです。

もちろん、民主主義的な対話が重要だとは思いますよ。しかし、公共的な議論を成立させるためには、さまざまな仕組みや工夫が必要になります。少なくともソーシャルメディアでそういった議論を成立させることについては「無理だろうな」と諦めています。

「怒り」を原動力にするツイッター

ソーシャルメディアでは、自分と同じ側の意見を持つインフルエンサーが相手側の意見を取捨選択して極端な意見や軽率な意見だけを取り出して紹介する、といった構図もあります。

津田教授：そのような手法は「セレクティブ・エネミー」と呼ばれます。

セレクティブ・エネミーは、二つの方向に「怒り」を発生させます。一つは「こんなにロクでもないことを言っているやつらがいるんだ、許せない」という怒りです。もう一つは「自分たちの意見が捻じ曲げて紹介されている」という怒りです。

ツイッターのようなソーシャルメディアは「怒り」を原動力にしています。たとえば、人々が政治的な話題についてリツイートする原動力は「怒り」である、という研究もあります。そして、怒りを引き起こすことがプラットフォーム側にとって商業的な利益になっているのです。

したがって、ソーシャルメディア上での対立は自然に発生しているとは限らず、プラットフォームによって誘導されているという面もあるでしょう。

「政治に参加したい」という欲求はどうなるか

ソーシャルメディアは民主主義にとって有害かもしれません。しかし、ツイッターを通じて、政治に関する意見を社会に対して発信する経験を初めてした、という人はかなり多いように思えます。

津田教授：ソーシャルメディアは、多くの人々が持つ「政治に参加したい」という欲求を満たすツールになっています。

メディア史研究者の佐藤卓己さんは「ファシスト的公共性」という議論をしています。市民的公共圏には財産や教養といったハードルの高い「入場資格」が存在しますが、ファシズム的な政治活動の入場資格は「人種」や「国籍」であるため、そこに所属する人である限りにおいてだれでもすぐに参加できます。

ナチスは当時の人々が持っていた「政治に参加したい」という欲求を救い上げることで躍進しました。佐藤さんがよく用いるフレーズを借用するなら、ヒトラーは大衆に「黙れ」と言ったのではなく、「叫べ」と言いました。人々が持つ「自分の意見を言いたい」という欲求をうまく誘導したのです。

「政治に参加したい」という人々の欲求にどう対処するか、というのは現代の民主主義にとっても課題になっています。この観点から考えると、ソーシャルメディアが欲求の「ガス抜き」として機能している側面はあるでしょう。

Blueskyはツイッターの代わりになるのか

ツイッターに代わるソーシャルメディアとして「Bluesky」が期待されています。

津田教授：私もBlueskyのアカウントを持っています。先ほどログインしたら、「この場はツイッターに比べてとても平穏で安心する」といった投稿を目にしました。でも、もしツイッターが無くなったら、今度はBlueskyに人が集まり、平穏さはあっという間に失われてしまうでしょうね。

現代では、ひとつのプラットフォームを見ているだけではメディアの全体像が把握できません。たとえば、2010年代前半にも「ネット炎上」が盛り上がりましたが、その時代の炎上の火付け役は「２ちゃんねる」でした。２ちゃんねらーの人たちがツイッターのユーザーを監視して、問題のある行動をする人がいたら炎上させる、という構図があったわけです（いわゆる「バカッター」）。

ところが、匿名掲示板の影響力が低下するにつれて、ツイッターのほうが炎上の火付け役になりました。最近ではInstagramやFacebookやTikTokで問題のある行動をした人がツイッターのユーザーに炎上させられる、という構図になっています。

Blueskyのように平和で炎上しづらい、「燃えにくい」ソーシャルメディアを作ったところで、解決策にはならないでしょう。結局、別のソーシャルメディアのユーザーによって監視されて、スキがあれば炎上させられるわけですから。

すごく悲観的な意見ですが、炎上や個人攻撃はこれからも無くならないと思います。ある程度までは「仕方がない」と割り切るしかないでしょう。もちろん、度を過ぎた嫌がらせに対する歯止めは必要ですが……。

Blueskyのように「収益化をしない」「引用リツイートを非表示にする機能を持たせる」など、プラットフォームの仕様を変えるだけでも嫌がらせなどを多少は是正できると思います。

津田教授：収益化をなくせばインプレッション稼ぎのためのデマの蔓延が収まるなど、細かい部分では仕様の変更によって問題に対処できるとは思います。

一方で、ツイッターにはさまざまな対立軸が存在しており、乱暴な議論を行う人が登場するという問題は、仕様ではなくユーザー数の多さに起因しています。

プラットフォームに一定数以上の人が集まったら、仕様に関係なく、荒れるのは仕方がないと思います。

ネットではなく現実の問題に目を向ける必要がある

今後、ソーシャルメディアは社会にどのような影響をもたらすでしょうか。

津田教授：ネット上で関心や注目などの「アテンション」を集めることの効果が、そもそも過大評価されているように感じます。

たとえばツイッターでリベラルな人たちがマイノリティの権利について語り、差別問題についてアテンションを集めたところで、実際に問題が改善されるとは限りません。

むしろ、マイノリティにアテンションが集められることで「マイノリティはみんなから注目されているから優遇されているんだ」という印象を抱かせて、マイノリティに対する敵意を煽る、という側面もあります。

『トランスジェンダー問題』（ショーン・フェイ、明石書店、2022年）という本でも、メディア上のトランスジェンダーに関する話題は必ずしもトランスジェンダー当事者が置かれた状況の改善につながっていない、ということが指摘されていました。

ネット上で人々がなにに関心を持ったりどんな意見を言ったりするかということと、現実の社会や経済で起こっている問題は、イコールではありません。「ソーシャルメディアは世論や社会を反映しているわけではない」ということを一人ひとりが意識して、現実の問題に目を向けるということが大切です。

結論を言えば、ソーシャルメディアの構造、あるいは人間の心理や関心のあり方に問題があるわけですね。「イーロン・マスクが買収したせいでツイッターがひどくなった」と言うだけに留まらず、もっと根本的な問題を直視して考えていくことが必要だと思います。